パソコンレンタル返却時の注意点は？データ削除や送料の有無を確認

パソコンをレンタルする際、あらかじめ把握しておきたいのが返却時の対応です。パソコンをレンタル中、さまざまなやり取りやデータの保管などを行っている場合、そのまま返却すると情報漏洩のリスクが高まります。

また、レンタルパソコンを返却する際、送料の有無や破損・紛失などをした場合の対応について、気になっている方もいるのではないでしょうか。

当記事では、レンタルパソコンを返却する際の注意点をいくつかの項目に分けて解説するとともに、返却時のリスク対策などを解説します。

レンタルパソコンの返却には、いくつか注意点があります。情報漏洩のトラブルを避けるためにも、データ管理には特に気を配りましょう。

パソコン返却時に確認すべき点を5つ解説します。

レンタルパソコンは、必ずデータ削除の処理を行った上で返却しましょう。

パソコンのデータを削除せずに返却すると、HDDやSSDに記録されたデータが外部漏洩して悪用されるリスクがあります。レンタル業者はデータ削除した上でパソコンを返却するように説明しているため、万が一残存データが悪用されたとしてもレンタル会社に責任を問えません。

パソコンのデータ削除の方法は、下記の通りです。

データ消去ソフトを使用すると、データは上書きされて既存データが完全に消去されます。パソコンの消去機能を使うことでも、データ消去が可能です。

レンタルパソコンの返却時には、パスワードの解除・初期化が必要です。

パソコンのパスワードの解除・初期化がされていない状態で返却してしまうと、レンタル会社ではデータ消去やOS再インストールなどの操作ができなくなります。操作ができないパソコンは修理品扱いとなり、修理費用は利用者負担となるため注意しましょう。

必須となる設定解除は、下記の通りです。

ただし、パスワード設定やHDDロック設定作業をせずに使用していた場合は、解除・初期設定の必要はありません。

レンタルパソコンの返却時には、本体機器以外の付属品も忘れずに返却しましょう。

レンタル時に同梱されていた付属品は、原則すべて返却しなければなりません。返却時に付属品が不足している場合は、損害金が発生する可能性もあるため要注意です。

レンタルパソコンの付属品例は、下記の通りです。

付属品の内容は、製品の種類によって異なる場合があります。多くのレンタル業者は、付属品チェックリストを同梱しているため、しっかりチェックして返却忘れを防ぎましょう。

返却時に誤ってレンタル品以外の物を同梱してしまった場合、保管期間がすぎると廃棄・処分されます。混入に気が付いたらできるだけ早くレンタル業者へ連絡することが大切です。

レンタルパソコンの返却期日の決まりは、「〇日までに返却」「終了日の翌日中に返送」など利用する業者によって異なります。返却日や返却発送日に間に合わなければ、別途料金が発生します。

また、返却発送にかかる送料の負担先に注意が必要です。レンタル業者が負担する場合は、送料無料です。レンタル業者が負担しない場合は、返却送料は元払いとなります。返却送料の負担について記載がない業者は、事前に確認した上で発送しましょう。

レンタルパソコンの配送は、特定の配送業者に委託している場合があります。返却期日・送料の負担先とあわせて配送業者の指定についても確認しておくと安心です。パソコン到着時に返送伝票が同梱されている場合は、紛失しないように保管しておきましょう。

レンタルパソコンの梱包が不十分だと、配送中に破損したり故障したりするリスクが高まります。返却時は、丁寧な梱包を心がけましょう。

返却時の梱包には、十分な大きさの箱と緩衝材が必要です。返却時用の梱包材を一緒に送ってくれる業者もあれば、到着時に使っていた梱包材の再利用を求める業者もあります。中には、梱包材や緩衝材を破棄すると代金を請求されるケースもあるため、梱包材の取り扱いに注意しましょう。

梱包材の取り扱いに不安があれば、到着時の梱包材や緩衝材はできるだけ捨てずに保管しておくことがおすすめです。到着時の梱包状態を記録しておくと、返却時の梱包がスムーズです。

レンタルパソコンの返却には、少なからずリスクが伴います。情報漏洩・別途費用の発生・破損などのリスクをできるだけ減らすために、事前に対策を講じておきましょう。

パソコン返却時のリスク対策方法を3つ解説します。

レンタルパソコンは、利用者自身でデータ削除を行い返却するのが一般的です。

レンタル業者の中には、データ削除サービスを提供しているところもあります。手間なくデータ削除をして安全な状態で返却したい場合は、データ削除サービスを提供している業者を選びましょう。データ削除サービスを無償で提供する業者もありますが、別途料金が発生する業者もあるため事前確認が必要です。

データ削除を業者に依頼する場合は、データ適正消去実行証明書を発行してもらえるかどうかも確認しましょう。データ適正消去実行証明書とは、パソコン上のデータを適切な方法で消去したことを「一般社団法人ソフトウェア協会」が証明する書類です。データ適正消去実行証明書を発行している業者であれば、返却後に情報漏洩が起こるリスクを回避できます。

データ削除サービスの提供以外に、データ消去ソフトを用意する業者もあります。希望者のみ対応するケースもあるため、用意してもらえるか見積もり時に確認しておきましょう。

パソコンをレンタルする場合は、製品の破損や紛失、期日までに返却できなかった場合の対応を調べておくことも大切です。トラブル時の対応については、契約内容に記載されているため必ず目を通しておきましょう。

多くのレンタルパソコンは、業者側に保守義務がなく破損や紛失が起こった場合は自身で対応が必要です。ただし、破損や故障への備えとしてサポートサービスを提供していたり動産保険をかけていたりする業者もあります。

費用負担の有無は、業者によって異なります。万が一破損や紛失が起こったとしても、サポートサービスがある業者や動産保険をかけている業者であれば費用負担はゼロ、もしくは安く抑えられるでしょう。

返却期限に間に合わず延滞してしまった場合は、基本的に延滞料金が発生します。延滞料金の利率は、業者によって設定が異なります。最終集荷に間に合わずに出荷が遅れた場合も、延滞扱いになる可能性が高いでしょう。返却期日や延滞料金の発生タイミングは、事前に確認しておく必要があります。

レンタルパソコンに関する疑問や返却時の疑問は、レンタル業者の公式サイトに解決方法やアドバイスが記載されている場合があります。「ご利用ガイド」「よくあるご質問」などのページから、同じような悩みや疑問を探して解決方法を確認しましょう。

各ページを参考にすると、返却方法や利用の流れ、支払い方法などをイメージしやすくなります。解決に至らない場合は、電話やメール、お問い合わせフォームから連絡して直接担当者に聞く方法もあります。

ただし、担当者へ連絡する場合は営業時間や受付時間があるため、連絡がつく時間帯をあらかじめ調べておきましょう。

パソコンをレンタルする際は、返却方法や返却時の注意点についても同時に確認しておくのがおすすめです。特に仕事でレンタルパソコンを利用する場合は、機密情報や自社・取引先の重要なデータを扱う可能性も考えられます。

返却時のデータの取り扱いについて入念に調べた上で返却すれば、情報漏洩といったリスクを回避できるでしょう。レンタル業者によっては、業者側でデータ削除してくれるサービスを用意しているところもあります。

そのほか、返却時の送料負担の有無や、破損・紛失・延滞した際の対応なども事前に把握しておけば、万が一のときにスムーズかつ適切な対処を取れるでしょう。